矢沢永吉が14年ぶりに撮り下ろしの新作写真集を発売する。タテ490mm×ヨコ348mmという超大判サイズ、2009年10月31日発売だ。

矢沢永吉×操上和美 写真集「FACE」EIKICHI 2006-2009と名づけられた14年ぶりの撮り下ろし写真集は、写真家：操上和美氏が2006年から2009年9月19日の＜ROCK'N'ROLL IN TOKYO DOME＞までに撮影したオフステージの矢沢永吉が一挙掲載されたもの。
矢沢永吉×操上和美という日本を代表する2人のセッションは、従来の写真集のサイズの枠を越えており、日本の印刷、製本技術では不可能と思われていた大型B3変型というサイズで登場となる。現在の機械化された製本の流れでは制作ができないなため、72歳の職人が手作業にて製本作業を行なったという、こだわりの装丁だ。
還暦を迎えた矢沢永吉の写真集、そこには73歳の操上和美と72歳の製本職人という重鎮が差し伸べた協力があってこその発売である。その誕生そのものがすでにドラマティックな写真集なのだ。

矢沢永吉×操上和美 写真集「FACE」EIKICHI 2006-2009
13000円(税込)
2009年10月31日(土)発売
モノクロ136ページ、B3変形 上製(490mm×348mm)、スリーブ入り
※矢沢永吉オフィシャルショップ｢DIAMOND MOON｣店頭および、公式Webサイト｢YAZAWA'S DOOR｣、矢沢永吉公式フルフラッシュサイト｢VIRTUAL DIAMOND MOON｣、携帯サイト｢E.YAZAWA｣内ONLINE SHOPより、数量限定生産にて販売予

昔、熱く語っていた『ビッグ』の上の『グレート』に見事『成りあがった』永ちゃんの還暦を飾る写真集は機械製本できない程の正に『ビッグ』サイズ。
しかし、機械に寸法を合わせるのでなく、企画の寸法を実現するため、なんと、72歳の製本職人が手作業で製本するという『グレート』な写真集です。
さすが永ちゃん！

　ニッセンは、書店ルートを主とするカタログ配布ネットワークおよびカタログ通販会員数において強みを有しており、これらの強みを活かせるデジタルサイネージ事業に参入することで、あらたなBtoB型メディア代理店事業の拡大を図りたいとしている。日本出版販売は、国内最大手の出版取次企業（書店取引数12,000社）で、ニッセンと戦略提携を組んでデジタルサイネージ端末普及を推進することで、顧客とのデジタルタッチポイントを活かした、各種販促キャンペーンによる書店来客数の増加および書籍売上の拡大を図る。

　テストフェーズでは、日本出版販売の「www.project」（トリプルwinプロジェクト）参加店が推進する店頭強化策「パワーレイアウト」の契約店50店にて、10月21日～2010年1月下旬の約3か月間、テストランを行う。その後、テスト結果を踏まえ、新規設置拠点ネットワークの拡大を図っていく予定。

(冨岡晶@RBB 2009年10月19日 13:21)


カタログを主とする通販のニッセンが出版取次最大手日本出版販売＝ニッパンと全国の書店とコラボして、書店店頭にデジタルサイネージを設置していきそのサイネージを利用した各種販促によって3社の利益を増やそうとする取り組みです。
近くの書店で見かけるようになるのはいつ頃からでしょうか？
結果がとても楽しみな取り組みです。

プレミアムエージェンシーは、東京都市大学都市生活学部が研究提案する「渋谷クリエイション2030―カルチャークロッシング―」に協力し、
2030年の渋谷の街並みを3DCGと3DCGアニメーションを用いて制作した。

同ビジュアルは、実際に再開発が進む東京都市部の動きをベースに、インフラ整備や広告形態などに今後考えられる技術を盛り込み、実際に開発が進んでいるプロジェクトの完成予想図よりもやや未来をイメージして制作されたもの。
アクリル板への映像投影技術へ変化した「広告」や、歩行者用信号や標識などが地面から投影される「立体LED　信号・標識」、渋谷周辺を駆け回る映像として進化を遂げた「忠犬ハチ公」など、様々な最新技術を具体的な活用方法でビジュアル化している。
なお、同ビジュアルに描かれている技術は、最新のデジタルサイネージ技術の進歩を考慮すると、いずれも実現不可能ではないレベルの技術であるとのこと。


デジタルサイネージの進化した未来都市の図、観ていてとてもワクワクしてきます。
立体映像・投影型の映像・LEDの標識や信号。

きっとecoも進んでいるでしょうから
サイネージなどの電源は風力発電にソーラーパネル、
信号待ちの自動車はほとんどが電池式の電気自動車といったところでしょうか？

『空を翔る忠犬ハチ公』
素晴しい2030年を創り出せるかどうかは今の私達にかかっています。

経済産業省は13日、製品の原材料調達から廃棄、リサイクルに至るまでの工程で排出される二酸化炭素（CO2）総量を表示した「カーボンフットプリント」商品について、第一弾として、イオンの3つの贈答品を認定、17日より全国で販売が始まると発表した。イオンでは、グループ1259店舗とインターネットで商品の申込を受け付ける。

カーボンフットプリントとは、「炭素の足跡」とも言われ、「どこ」で「どれだけ」CO2が排出されたかを「見える化」したもので、商品、サービスの原材料調達から流通、消費、廃棄、リサイクルまでの商品のライフサイクルの各過程で排出された温室効果ガスの排出量をCO2量に換算して商品やサービスに簡易な方法で分かりやすく表示する仕組み。


印刷業界にも今後、大きく関わってくるカーボンフットプリントの話題です。
経産省から初認定を受けたのはイオンの贈答品だそうです。

印刷物のカーボンフットプリントを明確にするには
原材料である　紙・版＝アルミ・インキのそれぞれの生産･物流にかかるCO2排出量
印刷工程でかかる印刷設備や工場などの主に電気使用にかかる排出量
印刷物の配送にかかる排出量
など、多岐にわたり、他の業界との連携も必要となってきますので
大変、大がかりな取組みが必要だといえます。

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地域チラシ情報をweb上で見ることができるリクルート社の『タウンマーケット』がmixi内で閲覧できるようになったというニュースです。
mixi利用者同士のコミュニケーションとの相乗効果が期待できそうです。
webチラシはどんどん使いやすく進化していますので、こういったSNSとのコラボなども進んでいくのかもしれません。(紙は苦戦が続きそうです・・・)

広告関連業者の倒産が過去最悪ペース、大企業にも波及 - 帝国データバンク
2009/10/08

帝国データバンクは10月8日、広告関連業者の倒産動向をまとめたレポートを発行した。それによると、2009年1～9月における広告関連業者の倒産は201件。10～12月の3カ月を残して、2001年以降で最多だった2008年の206件にあと5件と迫っており、過去最悪となることが確実視されている。

倒産した201件を倒産態様別に見ると、最も多いのは「破産」で194件。以下、民事再生が6件、特別生産が1件、会社更生が0件となっている。
負債規模別では、「1億円未満」が142件、「1億円～5億円未満」が46件、「5億円～10億円未満」が7件、「10億円以上」は6件という結果。1億円未満が占める割合は70.6%に上っており、帝国データバンクでは「小規模業者の倒産が圧倒的に多いのがわかる」と補足している。ただし、2008年と比べると、1億円未満の割合は74.3%から3.7%減少。その分、10億円以上の構成比が1.0%から3.0%へと上昇している。これを受け、同社では、「比較的大型の倒産が徐々に増え始めているといえ、売上高数十億円クラスの企業の経営にも影響が出始めているようだ」と分析している。
業種別では、「広告代理業」が93件で46.3%を占める。以下、「広告制作業」が63件(31.3%)、「ディスプレイ業」が18件(9.0%)となっている。また、業種別の負債総額では広告制作業が147億5500万円(47.1%)で最も多く、次いで広告代理業が104億100万円(同33.2%)という結果。帝国データバンクによると、「負債額の大きい求人広告の制作業者の倒産が相次いだことが広告制作業全体の負債額を押し上げた」と言い、「現在の雇用環境の悪化が求人広告業者の経営を圧迫している現状がうかがわれる」と結論づけている。
また、同社は今後の展望について、「これまでの恒久的な経済成長を前提とした手数料を収益基盤とする"広告代理"というビジネスモデルが転換点を迎えており、一部大手を除く中堅以下の広告代理業者の淘汰が今後も進んでいくものとみてよいだろう」との見方を示している。

広告業界関連のニュース2本です。広告のあり方が大きく変りつつあります。
Webを活用したマーケティングの世界では
『AIDMA』　から『AISAS』へと
マーケティングのパラダイムシフトが起こっています。
関連記事↓
http://ameblo.jp/simccojp/entry-10272564599.html

物を売るための仕掛けである印刷も含めた広告の世界では、
旧態依然とした発想・やり方では良い結果を得られなくなっていく、
『買う』という行為のプロセスや価値観の変革に自らも合わせていかなければ、明日はない、
という大きな潮目の時だと思います。

　今回、ネットチラシ上の商品情報とECサイト上の当該商品ページを自動で連動させる機能を新たに開発。加えて、ヤマトシステム開発の「e-ネコネットスーパー」と連携し、店頭やWebサイトにおけるプロモーション支援、Webサイト構築支援といったDNPの既存サービスと組み合わせ、ネットスーパー構築に向けたトータルなソリューションサービスを提供する。

　これまで、ネットチラシからの商品購入は、ネットチラシの商品情報とECサイトの「買い物カゴ（注文フォーム）」との紐付けを1点ずつ手作業で行う必要があったという。「多数の商品情報を掲載するネットチラシでは、紐付けの作業負荷が高く、頻繁な更新が困難という課題があった」とのこと。DNPでは、ネットチラシ上の商品番号とその座標位置をDTPデータから自動的に抽出し、あらかじめ用意した商品番号、および商品画面URLのデータベースと、ECサイトの商品データベースを自動で紐付けする技術を開発した。

　今後は、ネットチラシからの注文受け付けを携帯電話やスマートフォン、地上デジタル放送にも対応させるほか、ネットチラシ用データを店頭の電子POPやデジタルサイネージに適したフォーマットに変換して配信する機能も追加する予定だ。これにより、時間帯によって掲載情報を変更するなど、ネットチラシと店頭の販促情報を連動させたプロモーションも可能になるという。今回のサービスについてDNPでは、2011年までに5億円の売り上げを見込む

大日本印刷HP　ニュースリリース↓
http://www.dnp.co.jp/news/1209314_2482.html
ヤマトのネットスーパーサポートについて↓
http://www.nekonet.co.jp/service/tsuhan/netsuper_index.html

Web上のチラシの商品写真をクリックしてそのまま発注出来る仕組みです。
ネットチラシを作る側も簡単に作れるようになり、買う側も簡単に発注ができる利点と
クロネコヤマトのネットスーパーとのコラボレーションで売る側にとってはトータルなサポート体制になります。

『売るための手段』というチラシの目的は紙でもwebでも何ら変わりありません。