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2008年度ネット広告代理市場規模は15.5%増、
既存広告からのシフト加速
2009/08/26

ミック経済研究所は8月25日、ネット広告代理の市場規模に関する調査結果を発表した。同発表によると、ネット広告代理総市場規模は2008年度が前年比15.5%増の4,620億円、2009年度が同8.2%増の5,000億円になる見込みで、2012年度には年率11.0%増で7,000億円規模に拡大するという。

同調査は、ネット専業広告代理店と総合広告代理店を合わせた24社を面接取材、さらに26社を電話取材などにより、合計50社の主要ネット広告代理事業者をベースに市場規模とそのトレンド分析をまとめたもの。

同社では、2008年度の国内市場は下期から世界不況の影響を大きく受け、企業の広告宣伝費や設備投資費などが抑制されて経済活動が大きく冷え込み、2009年度も引き続きその影響を受けていると分析している。

ネット広告は、テレビや新聞などの既存マスメディアと違って効果を測定できることからROI(費用対効果)で明確であり、ユーザーの属性によるターゲティングが可能であることから、既存マスメディア広告に対し優位性がある。そのため、昨年9月以降の世界不況の影響から既存マスメディアを中心に低迷している広告市場でも、ネット広告は好調な伸びを示している。

加えて、ネット広告は始まって十数年と、四マス媒体と比べて歴史が浅く、新規クライアントの開拓の余地があることも成長要因として挙げられている。このような背景から、既存マスメディア広告からネット広告へのシフトがより加速していくと、同社では指摘している。
（マイコミジャーナル）

この不況で一気に広告宣伝費の圧縮が広がっていますが、この流れは今後もそのまま続き、Web以外の媒体でもWebの費用対効果測定可能、成果報酬型というスタイルが今後の広告の主流になっていくのだと思います。

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